この記事では、退職を検討すべき企業の特徴について詳しく解説します。
社会人生活を始めたばかりで、毎日の通勤が苦痛だと感じていませんか？
自分だけが耐えられないのではないかと悩むことはありませんか？
もしそうなら、あなたの会社はブラック企業かもしれません。
多くの人がこのような疑問を持つことがあります。
私自身も転職経験者ですので、気持ちが良くわかります。
どんなにがんばってもダメなときはダメなんです。
そして悩みに悩んだ結果、1度目は3年、2度目は10年、3度目も10年で退職しました。
振り返ると、もっと早く辞めていればよかったと思います。
どの企業も、今思えばブラック企業だったと思います。
私が社会人になった頃はまだ、ブラック企業という言葉はありませんでした。
しかし、どんなに前向きに入社を決めても、実際に働いてみないと分からないことが多いです。
私は何度かの転職を経験し、辞めるべき企業には共通の特徴があることを学びました。
この記事では、退職を迷っているあなたに向けて、私の経験から退職を考慮すべき企業の特徴を4つの視点から具体的に説明したいと思います。
退職を考えるべき職場の特徴！職場の雰囲気について
職場での居心地が悪いと、ストレスが蓄積され、仕事の効率も低下してしまいます。
職場の雰囲気が悪いことの具体例としては、以下のような状況があります。
- パワーハラスメントやセクシャルハラスメントが存在する
- 社員の間で悪口や陰口が頻繁に行われている
- 退職者の数が急激に増えている
- 取引先への支払いが滞っている
これらの状況は、退職を考えるべき職場の兆候と言えるでしょう。
それではひとつずつ、詳しく見ていきます。
ハラスメントが存在する職場
2022年4月より施行されているパワハラ防止法は、事業主に職場でのパワーハラスメント防止措置を義務付けています。
また、女性の職場での活躍を促進する法律も改正され、セクシャルハラスメント対策が強化されています。
にもかかわらず、パワハラやセクハラが横行している職場は退職を考慮すべきです。
セクハラは、どんどん減ってきているように思いますが、パワハラの場合は減っていないと思います。
パワハラをしている方は、自分がパワハラ行為におよんでいると思っていない場合が多いです。
パワハラをしている上司が平気な顔をして「ハラスメントの法律が・・・」なんて言っていることもあります。
一番厄介なのが「モラハラ」だと思います。
自分の常識が正しいと思い込んで、それを押し付けてきます。それがエスカレートしてパワハラになっているように私は思います。
悪口や陰口が頻発する職場環境
職場は協力して業務を進めるべき場所ですが、悪口や陰口が常態化している環境では信頼関係が築けません。
人間関係のストレスは精神的健康を害するため、不健康な職場環境からは早めに離れることが賢明です。
従業員同士は仲が良いのですが、中小企業や同族会社で多いのが従業員が経営陣の悪口や陰口を言っている会社です。
長く務められている方が経営陣の悪口や陰口を言っている場合は要注意です。
退職者が多い職場
短い期間で退職する人が多い職場は「何かあります」。
入社後1年～5年ぐらいの人が少ない会社は要注意です。
また、職場で退職者が急に増え始めると、会社が困難な状況にある可能性があります。
特に経理部門のスタッフが辞職する場合や入れ替わりが激しい場合は、経営状態が悪化している重大な警告と捉えるべきです。
取引先への支払い遅延が頻発する職場
取引先への未払いが露呈すると、資金繰りの問題があることが示されます。
これにより、会社の信用が低下し、業務運営が困難になる可能性があります。
私が経験した会社で、仕入れ先より「振込がありません」という電話を頻繁に受けていました。
もちろんこういった電話に経営陣は誰も出てくれません。
最初は仕入先も優しい口調で話してくれますが、繰り返しになればとても強い口調で怒られます。
この電話対応をしなくてはいけないということが、とても大きなストレスとなりました。
支払いをしていないのは、私が悪いわけではないのに・・・と。
退職を考えるべき職場環境の問題点
続いては、職場環境が退職を検討するべき理由について詳しくご紹介します。
労働基準法には、労働者の労働時間や休日休暇に関する規定があり、適切な休息が労働意欲と生産性の向上につながります。
しかし、このような健全な職場環境を提供できない会社は、退職を検討すべきかもしれません。
問題点としては以下の5つが挙げられます。
- 給料が低い
- サービス残業や休日出勤が多い
- 有給休暇が取れない
- 昇給がない
- 賞与（ボーナス）の支給がない
給料が低い
給料は生活の基盤として非常に重要です。
業界や年齢層の平均給料と比較して、あなたの給料がどの程度かを考えてみてください。
dodaでは20代の平均年収は352万円、30代では447万円、40代では511万円と調査結果が出ています。
大手の企業と中小の企業では、元々の給与が違いますから平均年収と言われても・・・となる方もいらっしゃると思います。
しかし将来の計画に大きく影響するため、給料はしっかりと評価し考慮するべきです。
サービス残業と休日出勤が常態化
サービス残業は法的に明確な違法行為です。
この慣行が常態化している企業は、避けるべきですが、これは入社してからでないとわからないことです。
求人票や面接の時に企業側もわざわざ「サービス残業があります」なんて言わないです。
そのうえ繁忙期なら仕方がない部分もありますが休日出勤も頻繁に必要とされる場合、非常に効率の悪い運営しているということになります。
社員は会社の社畜になる必要などなく、労働に見合った適正な報酬を受け取る権利があります。
有給休暇の取得が困難
私が若かったころは、有給休暇の取得の権利があまり認められていなかったので、病気で休むとか慶弔事があったときぐらいしか有給休暇を取得できませんでした。
しかし今は違います！
法律でも有給休暇は付与した日から1年以内に5日取得させる義務を課すと労働基準法も改正されました。
有給休暇は労働者の権利の一部であり、正当な理由なく却下される場合、職場の問題点があることを示します。
有給休暇が取りにくいという職場環境は、ヤバい会社だということですね！
昇給の機会が少ない
昇給はキャリアと将来に直接影響を与えます。
今は政府も昇給について企業にお願いしている時代です。
それなのに何年働いても昇給が無い会社は、従業員のことを考えているとは言えない会社ということになります。
昇給のがない場合、給与格差が拡大し、きちんと昇給のある会社に勤めている人との格差が大きくなってしまいます。
そして、若いうちならまだなんとかなるかもしれませんが、30代以降の挽回が困難になってしまします。
適正な評価を受けているかどうかをしっかり見極めることが必要です。
賞与が支給されない
賞与は多くの社会人にとって大きなモチベーション源です。
賞与の有無は企業の財政状態や成長性を判断する基準となります。
もちろん長い企業経営の中で、業績が上がらないときもあるでしょう。
しかし業績が良くて賞与が無いとか賞与と呼べない寸志程度の金額を支給するような会社は、これから先のことを考えた場合、転職するのがベストだと思います。
就業規則に賞与が無いと書いてある会社は、気を付けた方がいいと思います。
賞与がない場合は、その企業の安定性に問題がある可能性が高く、転職を検討する際の重要な判断材料となります。
辞めるべき会社の特徴｜社員の影響力に注目
次に紹介するのは、社員に関連する問題を持つ会社の特徴に焦点を当て、退職を検討すべきかどうかを掘り下げます。
過去には職場の雰囲気や環境に注目しましたが、最終的には「人」が会社の文化を形成します。
例えば、パワーハラスメントを行う上司が異動してきて、元々平和だった職場から短期間で多くの社員が退職してしまったことがあります。
これは、同僚や上司との人間関係が職場環境に重要な影響を与えることを示しています。
以下の4点に特に焦点を当てて解説します。
- 特に20〜30代の離職率が高い
- 尊敬できる上司がいない
- 社員のモチベーションが低い
- 若手と中堅層の不足
特に20〜30代の離職率が高い場合
ブラック企業は、離職率がものすごく高いです。
1年以内に辞めて行ってしまします。中小企業は特にその傾向が高いです。
私は総務のお仕事をしているときに毎月毎月、社会保険や雇用保険の資格取得と資格喪失の手続きを行っていたことがあります。
職安の窓口の方に「また来た！」みたいに思われていたと思います。
特に若い世代の離職率が高い職場は、将来に対する見通しが立たないことから退職していくという企業側からするとありがたくないことになります。
尊敬できる上司がいない場合
尊敬できる上司がいない職場は、仕事に対するモチベーションの低下や学びの機会の減少を招きます。
雑用ばかりでスキルアップが出来ないような場合、雑用も大事ですけれども今後のことを考えたら退職を考えた方がいいのかもしれません。
また、何を聞いても教えてくれないとか、仕事を丸投げしてくるような上司のいる職場も考えた方がいいと思います。
社員のモチベーションが低い場合
仕事への情熱が感じられない職場は、社員同士がお互いを高めあうことが難しくなります。
モチベーションが低いということは、何か原因があります。
主な理由は職場環境の悪さにありますが、これが改善されなければ、働く意欲も減退します。
若手と中間層が少ない場合
若手と中堅層が不足している会社では、新しいアイデアや活気が不足し、厳しい労働条件が原因で若者が定着しないことがあります。
「昔はこうだったから」とか「自分たちの時代は」とかを言って無理な労働条件で働かせるという職場があります。
これにより、経験豊富な年長者が多くを占め、会社全体の革新性や変化が鈍くなることがあります。
若者にとっては特に働きづらい環境となるので、特定の年齢層が少ない職場となります。
退職を考えるべき会社の特徴｜業務内容が問題の場合
業務内容が自分のスキルや適性に合っていない場合、退職を考慮すべきポイントについて解説します。
会社の方針や個人のモチベーションの違いが影響し、適合しない場合もありますが、無理に合わせる必要はありません。
以下の3つの問題が見られる業務内容は、退職を検討すべきサインと言えます。
- 新入社員に対する教育が不足している
- 残業が前提の業務設計
- 業務にやりがいを感じられない
新入社員教育が不足している
新入社員への適切な教育は、社会人としての基本スキルを身につけるための重要なステップです。
教育が不足している企業は、従業員の成長や能力開発を軽視している可能性があります。
特に新卒や中途採用者に対して継続的な研修やサポートが提供されていない場合、その企業は従業員の価値を十分に評価していない可能性が高いです。
残業が常態化している業務
「みなし残業」の制度が設けられている場合、業務負荷が高いことが示されます。
これにより、労働時間が過剰になり、長時間労働が常態化する恐れがあります。
例えば、月に一度の会議が定時後に設定されていて、実質的に定時退社が困難な職場は、従業員の健康や私生活の時間を尊重していないと言えます。
業務にやりがいが感じられない
職務が単調で変化に乏しい場合、仕事からやりがいを感じることが難しくなります。
「この会社にずっと勤めていて自分は大丈夫なのか」とか「同年代はもっとスキルを持っているのではないか」と不安になってしまうような場合です。
仕事で達成感や目標達成を得られない場合は、個人の成長や将来のキャリアアップに影響します。
もし職場での充実感が得られないなら、新たな職を探すことを検討するのが良いかもしれません。
退職を考えたら知っておくべき行動指針
もし、この記事ににあるような職場の特徴にあてはまるように感じて現在の職場を離れることを検討し始めたら、退職の準備を進めることが重要です。
すぐに会社を辞めるわけではない場合でもです。
次の職を見つけてから退職しないと、経済的な困難に直面するリスクがあります。
雇用（失業）保険は年齢や勤続年数で給付日数は変わりますが、20代で5年未満ですと3か月程度しか給付されません。
そして自己都合ですと、給付制限と言って2か月間+7日間は支給されません。（5年間のうち2回まで）法改正により昔は3か月でしたが短くなりました。
約2か月の待機期間があってやっと支給開始です。
その間の生活のことも考えなくてはいけません。
ここでは、退職前に考慮すべきいくつかの重要なポイントを紹介し、慌てず後悔のないよう慎重に進める方法を説明します。
転職エージェントを活用して次のステップを計画
退職後に次の転職先が決まっていないと、金銭的に厳しい状況に陥る可能性があります。
私自身、転職が長引いて苦労した経験から学びました。
貯金があると何とかなりますが、職がなく資金が尽きた場合、精神的にもとても大変です。
退職する前に次の仕事を見つけておくことがとても大切です。
私は本当に実感しました。お金が無くなるからダッシュで仕事を見つけて就職したらまた、ブラック企業なんて笑い話にもなりません。
転職エージェントの利用は、転職のプロセスをスムーズに進める助けになります。
利点は以下の通りです：
- あなたに適した非公開求人の提案
- 転職の専門家にキャリア相談
- 応募書類のブラッシュアップ支援
- 面接対策での合格率向上
- 企業との交渉代行
- 採用担当者へのアピール支援
- 内定後の継続的なサポート
特に、非公開求人へのアクセスは重要です。
これらは通常公開されない求人で、多くの場合、大手や条件の良い企業が利用しています。
転職エージェントを通じて応募することで、採用される可能性が高まります。
退職が難しい場合の代行サービス利用を検討
退職意向を示しても職場から引き止められることがあります。
例えば、「人手不足だ」「このタイミングで辞められると困る」「他では通用しない」という反応が返ってくることがあります。
こういうことを言う会社は、完全にブラック企業ですから無視しても問題ありません。
法的には企業側が退職を拒否することはできません。
しかし、直接退職を申し出るのが難しい場合や、退職手続きをすること自体がストレスに感じる場合は、退職代行サービスの利用が有効です。
ハラスメントを受けていた場合などは、退職したいと言い出すこともツライと思います。
そんな時は退職代行サービスを利用すると、退職に関する全ての手続きを代行してもらえます。
費用は発生しますが、会社との面倒なやり取りや手続きを代行してもらうことで、精神的負担を大幅に軽減できます。
また、退職の交渉も行ってくれるため、「会社から簡単には退職させてもらえない」と悩んでいる方でも、安心して退職を進めることができます。
実際、私の勤めていた会社でも退職代行をつかって辞められた方がいました。
会社側から退職したい方への連絡はとれなくなりましたので、退職したいけど言い出せない方やストレスになってしまう方にとっては良いサービスだと思います。
退職を考えるべき会社の特徴｜総括
多くの人が日々の仕事で感じる不満やストレスを「普通のこと」として受け入れがちです。
しかし、職場を変えてみると、以前の環境が普通ではなかったことに気付かされることがありました。
抱えているストレスや不満が、職場を変えることで解消されるかもしれません。
新しい環境は以前の問題点を解決する可能性を持っているかもしれません。
もし今、転職を考慮しているのなら、その一歩を踏み出してみることをお勧めします。
辞める辞めないにせよ、一度、転職エージェントを利用して、現在の職場での問題点や不満を相談してみてはいかがでしょうか？
新たな世界が見えてくるかもしれません。
